メルカリ、Airbnb、UBER、ココナラ
皆さんも一度は耳にしたことがあるのではないでしょうか？

最近、インターネットやスマートフォンの普及により「モノ、スキル、空間などを共有するシェアリングエコノミー」が普及しています。

電動キックボードのシェアリングサービスも、シェアリングエコノミーのひとつです。

そんな電動キックボードがSDGsに貢献しているってご存じですか？

今回は、未来を救う可能性を秘めている電動キックボードについて解説します。

シェアリングサービスの電動キックボードってなに？

電動キックボードとは、モーターとバッテリーを搭載し、省エネ、省スペースを実現した乗り物のことです。海外では「Eスクーター（Electric scooter）」と呼ばれています。

軽く、コンパクトで小回りが得意なため、スマートに移動ができるのが特徴です。

電気で走るマイクロモビリティ

自動車よりコンパクトで機動性が高く、地域の手軽な移動の足となる1人または2人乗り程度の車両のことを「マイクロモビリティ」と言います。

電動キックボードも、マイクロモビリティの一つです。

ガソリンなどの燃料が必要なく、電気で走るため、コンセントなどから充電をして使います。

燃費が抑えられ経済的な上に、環境問題の観点から見ても優れた乗り物であると言われています。

電動キックボードに関するルール

電動キックボードは、道路交通法並びに道路運送車両法上の「原動機付自転車」に該当します。

そのため下記のようなルールが設けられています。

• 運転免許証の携帯
• ヘルメットの着用義務
• 自賠責保険の加入
• 電動キックボード本体にミラーやライトなどの保安部品が必要
• 二段階右折
• 歩道の走行禁止

規制緩和の動きが

しかし現在、電動キックボードに対して、規制緩和の動きがあります。

実際に東京や大阪の一部などでは特例措置が取られ、社会実験されています。

特徴措置の内容としては、下記のようなものがあげられます。

• 小型特殊自動車と位置付けること
• ヘルメットの着用を任意とすること
• 自転車道を通行できるようにすること
• 特例電動キックボードを押して歩いている者を歩行者とすること

ではなぜ今、電動キックボードの規制緩和へ向けて動きがあるのでしょうか。

社会問題の解決が期待されている電動キックボード

電動キックボードのシェアサービスは、2021年4月から国内で本格的に始まりました。

電動キックボードの規制緩和の背景には、社会問題の解決が期待されていることが挙げられます。

SDGsに貢献するシェアリングエコノミーとして

シェアリングエコノミーとは、個人や企業が持つモノ・場所・スキルなどの有形・無形資産を、インターネットを介して取引する新しい経済の形のことです。

2008年にアメリカでスタートした民泊サービス「Airbnb（エアビーアンドビー）」以降、世界各国で多くのシェアリングサービスが誕生し、シェアリングエコノミーは世界中で注目されるようになりました。

背景には、持続可能な社会を目指す中で、人々の物や場所への価値観が「所有」から「共有」へと変わってきたことが挙げられます。

出典：一般社団法人シェアリングエコノミー協会　「シェアサービスのSDGs貢献MAP」を作成しました

実際に、多くのシェアリングエコノミーが、SDGsに貢献することが期待されています。

その中の一つとして、電動キックボードのシェアリングサービスも期待されているのです。

「ラストワンマイル問題」解決の糸口

電動キックボードなどのマイクロモビリティは、「ラストワンマイル問題」を解決するために役立つと言われています。

「ラストワンマイル」とは、最寄りの駅やバス停などから自宅など最終的な目的地までの道のりのことです。

少子高齢化が進んでいる日本では人口が急激に減少し、従来型の公共インフラは維持できなくなることがほぼ確実視されています。

例えば、過疎地域に住む人たちのために公営バスを毎日走らせると多額の赤字を生んでしまい、バスの運行を支える若者の確保も厳しくなっていきます。

同時に、人々の生活が都市部へと集中してしまい、渋滞などの問題を生んでしまいます。一人を運ぶために、もう一人が必要になるのでは、人口減少社会に適しません。

過疎地域では、自力でいつでも好きなときに移動できる手段が必要になっています。

そこで、電動キックボードのようなマイクロモビリティを交通インフラ化することにより、社会問題を解決することが期待されています。

まとめ

これからの日本の未来を担うかもしれない電動キックボードについて解説してきました。

現在、日本でも電動キックボードのシェアライドができる場所は日に日に増えています。

電動キックボードの専用駐車場を見つけた際には、未来を支えるインフラを先取り体験してみてはいかがですか。